薬局の薬剤師らがポリファーマシー対策として処方変更を提案し、実際に変更されたのは52.8％だったことが、2025年度の厚生労働省・委託事業で分かった。事業の代表者である国立長寿医療研究センターの溝神文博・薬剤部特命副薬剤部長は、「情報共有の質や処方提案の内容について詳細な検討が今後望まれる」としている。【松村秀士】

　この委託事業は、薬局の薬剤師など薬剤調整支援者による日常業務でのポリファーマシー対策が高齢患者の薬物治療の適正化にどの程度寄与するかを明らかにするのが目的。埼玉・広島・兵庫の3県を対象に、

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